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 液状化検討支援システム

Version 5 NEW

【標準価格】 583,000円(税込)

 

バージョンアップ価格  新機能

Ver.4 → Ver.5 88,000円 (税込)
Ver.3 → Ver.5 176,000円 (税込)
Ver.2、1 → Ver.5 ご相談ください
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液状化判定は こちら
 
震災の影響により、液状化に対する問題が非常に注目されています。
そこで、液状化の判定から、対策工の検討ハザードマップの作成までを支援するシステムの実現を目指して「液状化対策」が誕生しました。

 

対策工においては、国立研究開発法人 土木研究所がとりまとめた「河川堤防の液状化対策の手引き」の 判定基準にも対応しており、河川基準の対策工設計が可能です。
(レベル1地震動のみ)

 
 

 

                  

 
 
 Version 5 新機能 
 
 ●液状化判定基準に「道路橋示方書・同解説Ⅰ(令和7年版)」を追加
 ●「河川堤防の液状化対策の手引き」を令和6年版に更新
 ●「下水道施設の耐震対策指針と解説」を令和7年版に更新
 
 
 
 ●過剰間隙水圧比(ru)の機能追加
  道路土工-軟弱地盤対策工指針(平成24年度版)Δu法を追加しました。
 
 
 
 
 
 ●CAD入力の機能追加
  読込画面に尺度補正機能の読込座標と補正後座標を表示するように変更しました。
   (本体に取込む前に調整可能)
 
 
 
 ●DWG、DXF出力(標準断面図)の互換性を向上
  寸法線、引出線の出力や、MSゴシックフォントへの出力に対応しました。
   (本体に取込む前に調整可能)
 
 
 
 

 液状化の判定

 
◆液状化の判定は以下の基準書に対応しています
 
 ●最新版の判定基準に対応
  河川堤防の液状化対策の手引き(改訂版) 令和6年版 (国研)土木研究所
  道路橋示方書・同解説Ⅰ 令和7年版 (公社)日本道路協会
  下水道施設の耐震対策指針と解説 令和7年版 (公社)日本下水道協会
  水道施設耐震工法指針・解説 平成21年版 (社)日本水道協会
  建築基礎構造設計指針 2019年版 (一社)日本建築学会
 
 ●旧版の判定基準にも対応
  道路橋示方書・同解説V 平成29年版 (公社)日本道路協会
  道路橋示方書・同解説V 平成24年版 (社)日本道路協会
  道路橋示方書・同解説V 平成14年版 (社)日本道路協会
  建築基礎構造設計指針 平成13年版 (社)日本建築学会
 
 

◆わかりやすさ、使いやすさを追求したシステムを実現しています

 
作業の流れをフローチャートで表現
複数の解析地点(ボーリングデータ)を同時に判定でき、現場単位でまとめるなど管理が容易
画像ファイル(bmp,gif,jpg,png,tif)やシェープファイルを背景に設定でき、解析地点(ボーリングデータ)の位置が明確
国土交通省電子納品要領のボーリングデータ(XML)を一括で読み込むことで、ボーリング位置・N値などを自動で設定
地震動レベル1、レベル2(道路基準はタイプⅠ、タイプⅡ)を同時に計算して比較することが可能
液状化抵抗率FLは分布図として表示、液状化指数PLも算出
液状化の判定基準にあわせて、検討の必要がない層については除外理由を表示
用いた計算式から途中の計算過程まで詳細に記載した計算書を印刷でき、docx形式(Word2010推奨)ので保存にも対応
PL値を段階的な色で表現したPL値マップを作成でき、液状化の危険度の把握に利用することが可能
土質定数の低減係数(DE)を算出することが可能

 

 
 

◆実際の現場にあわせて細かな設定が可能です

 
  ・N値と地下水位は、調査値とは別に計算に用いる設計値を用意、異常値の訂
 正や水位の変動に対して元データ(調査値)を変更することなく計算が可能
・平均N値、地盤種別、設計水平震度など計算で求めるだけでなく、任意の値
 を直接指定して判定することも可能
・調査深度(N値深度)ごとに液状化の検討をする/しないの設定が可能
・沖積土層だけでなく、洪積土層や粘性土の判定も可能
   
 
◆液状化の判定について、以下の設定が可能です
 
  ・N値の入力が小数第2位まで可能
・試験データ(細粒分含有率、粒径D50など)の深度を自由に設定可能
・地盤高の加算/控除のモデルに対応
 

・液状化の判定結果一覧の印刷機能を追加
 
 
 

 対策工の検討

 
液状化による被害の発生を防止・軽減するために対策する必要があります

◆「液状化対策」では、代表的な以下の工法に対応しています 対策工の流れ
 
  ・締固め工法(サンドコンパクションパイル工法)
・間隙水圧消散工法(グラベルドレーン工法)
・鋼材を用いた工法(矢板工法)
   
  【サンドコンパクションパイル工法】 画面イメージ
 
   
  【グラベルドレーン工法】画面イメージ 【矢板工法】画面イメージ
 
   
◆印刷例  
 
 ・液状化判定
 ・安定計算(無対策)
 ・サンドコンパクションパイル工法
 ・グラベルドレーン工法
 ・矢板工法
 ・全体安定(サンドコンパクションパイル工法)
 
 
 

 ハザードマップの作成

 
◆液状化地域ゾーニングマニュアル(平成10年度版) 国土庁防災局震災対策課に準拠しています
 
  ・微地形分類図の作成
・グレード1液状化地域ゾーニングマップの作成(検討地域)
・グレード2液状化地域ゾーニングマップの作成(可能性の程度)
・グレード3液状化地域ゾーニングマップの作成(PL値に基づく評価)
・ハザードマップは平面直角座標で表示
・マウス操作で自由に地形領域を作成、編集することが可能
・地形領域としてシェープファイルを取り込むことが可能
・ハザードマップはA3、A4で印刷可能
DWGやSXF形式等で出力できるので、CADを使って編集することが可能

 微地形分類図
     
  グレード1液状化地域ゾーニングマップ  グレード2液状化地域ゾーニングマップ  グレード3液状化地域ゾーニングマップ 
 
◆多彩なカスタマイズ機能により好みにあったマップを作成できます
 
・凡例の色、文字列は自由に変更可能
・グレード3液状化地域ゾーニングマップのメッシュ領域は多角形で指定可能
・メッシュの要素は最大16万要素まで設定可能
・各ゾーニングマップの液状化危険度は、任意に変更可能
・縮尺は1:500~1:100万の範囲で操作、1現場規模のマップにも対応

 できるので提案資料や説明資料などの付加価値として誰でも手軽に作成可能

      


CADでの編集も可能
 
◆地図データの取り込み
 
  GODAI Map Readerと連携し、地図データを簡単な操作で取り込むことができます。
GODAI Map Reader のインストールが必要です

 


 

 Version 4 の機能 

 
◆新基準(道路・建築)に対応
 
  液状化判定基準に、「道路橋示方書・同解説(平成29年版)」 「建築基礎構造設計指針(2019年版)」を追加しました。

 

 
 
◆水道基準の低減係数DE
 
  現行の水道基準も、土質定数の低減係数DEを算出できるようにしました

 


 
 
◆建築基準の地盤変位量Dcy
 
  現行の建築基準に、地盤変位量(沈下量)Dcyを算出する機能を追加しました。



 
 

 過去のバージョンアップ内容 

 
バージョン 主な機能
Version 1  液状化の判定
 ハザードマップの作成
Version 2  対策工検討
  ・サンドコンパクションパイル工法
  ・グラベルドレーン工法
  ・矢板工法
Version 3  基準書の追加・更新
  ・河川堤防の液状化対策の手引き(H28.3)を追加
  ・下水道基準を平成26年版に更新

 

 建築基準の機能追加
  ・N値補正(Csb)機能を追加

  ・液状化抵抗比(τl/σ'z)の制限値を指定する機能を追加
 

 その他
  ・GODAI Map Readerとの連携機能を追加
  ・液状化判定の一覧印刷でWord出力する機能を追加

 

 動作環境 

 
パソコン  Windows 10 / 11 が動作する機種
基本ソフトウェア  Windows 10 / 11
  ※64ビット版Windowsでは、32ビット互換モード(WOW64)で動作
CPU/メモリ  基本ソフトウェアで推奨されている容量以上であること
ハードディスク  約200MBのディスク容量を使用
ディスプレイ  1024×768ピクセル以上の画面領域(解像度)
 True Colorの表示が可能であること
ドライブ  CD-ROMドライブ(アプリケーションのセットアップに必要)
マウス  ホイールマウス必須
USBプロテクタ  アプリケーションの実行時に必要
   製品パッケージには下記のいずれかのプロテクタが入っています
   ・スタンドアロン型 USBプロテクタ
   ・ネットワーク型 USBプロテクタ(別売)
その他  PDF閲覧ソフト(ヘルプの表示に必要)
 Microsoft Word 2010以上推奨
 (Word出力したdocx形式のファイルを表示・編集する場合に必要)
●Windows 10 / 11  は、米国Microsoft Corporationの登録商標です。
●その他、記載されている会社名、製品は、各社の商標または登録商標です。
●この内容は、2026年1月現在のものです。
●製品の内容および価格については予告なく変更する場合があります。
 

お問い合わせ



五大開発株式会社
 
TEL:076-240-9587 / FAX:076-240-9585 /  ご購入・お見積り・資料請求はこちら
 

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