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樹木を保全した斜面安定工法

ノンフレーム工法

　

NETIS登録　CB-020050-A

　

 

 

　

　

  工法概要

 

 

概要

樹木を伐採せずに斜面安定を図る目的で開発された工法で、補強材・支圧板・ワイヤロープ（頭部連結材）から構成される。補強材はレッグハンマ等の小型削孔機を用いて打設し、周囲にグラウトを充填する。補強材の頭部には支圧板を取り付け、ナットで補強材と固定。さらに隣り合う支圧板3箇所をワイヤロープで三角形状に連結し、補強範囲の一体化を図る。

打設間隔は上図の通り2.0mの正三角形状が標準で、樹木等が支障となる場合には、規定の範囲内で打設位置を移動させる。

地山補強土工法として早くから開発された工法で、設計・施工ノウハウが充実している。施工実績も全都道府県に及び、累計100万m2に達する。

急傾斜地崩壊対策事業、治山事業、道路防災事業等における斜面補強工事や、崩壊地周辺部の補強（拡大崩壊の防止）等で広く用いられている。

 

 

 

 

 

特長

·       地山の状況に応じて自穿孔・鉄筋挿入工・二重管削孔が選定できる（ただし二重管削孔の場合、状況に応じては若干の樹木伐採を伴うことがある）。

·       地山補強土工法のパイオニアとして15年間に渡る技術の蓄積と、累計100万m2に達する豊富な施工実績を有している。

·       強度と柔軟性に富むワイヤロープを用いるため、樹木をかわして施工することが容易である。

·       樹木をかわすための特殊部材・特殊加工等は必要なく、樹木が密生している現場でも施工性が良い。

·       部材や使用機械が軽量のため、人力作業で簡単に施工できる。

·       施工ヤードが小規模（50～100m2程度）で済む。

·       施工ヤードと現場の距離、高低差があっても適用できる（ただし、相応の仮設備は必要）。

·       のり面工に二次製品を用いるため、工期短縮が図れる。

·       基本的に法面整形等の前工程を経ずに、現況のままで斜面補強工程に着手できるため、緊急性に優れている。

 

 

 

 

 

適用条件

①適用可能な範囲

勾配の適用範囲：一般的には60°以下。ただし、これ以上の勾配でも補助工法の併用等で施工実績を有している。

 

②特に効果の高い適用範囲

·       自然斜面一般

·       崩壊地周辺の拡大崩壊防止

·       施工ヤードや搬入路等の制限がある場合や施工ヤードが現場から離れている場合。

 

③適用できない範囲

想定すべり面の深さが平均的に3mを超える場合。

 

④適用にあたり、関係する基準およびその引用元

·       ノンフレーム工法研究会：「ノンフレーム工法 設計・施工マニュアル(案)」（平成18年4月）

·       日本道路公団：切土補強土工法設計・施工指針（平成14年7月）

·       国土交通省河川局砂防部監修：

  新・斜面崩壊防止工事の設計と実例－急傾斜地崩壊防止工事技術指針－（平成19年9月）

·       (社)日本道路協会：道路土工－切土工・斜面安定工指針（平成21年6月）

 

 

 

　

　

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